一生モノの財産 米国株投資法を習得しましょう

世界最高峰の成長企業を見極めて株式投資で資産を増やす。この王道に勝る投資方法は他にはありません。「北の株式投資大学」では、確かな根拠に基づく「立体考察法」を武器に、数ある企業の中から、最も確実性の高い「成長株」に狙いを定めて。集中型の投資を行っていきます。50年以上の確かな実績に基づく「米国株投資法」。いかなる時代にも通用する根幹を抑えた戦略術とノウハウそのものが、一生モノの財産となり、長期間に渡り大きなリターンをもたらします。

日本にいたまま世界に投資ができる時代

今の時代は日本に住みながら、外国株式投資ができます。野村証券・大和証券・日興証券などのリアル店舗型証券会社。楽天証券、SBI証券などの、インターネット型証券会社。そのどちらからでも、外国株式投資として、海外企業の株式を購入して、オーナーの一人となり、企業の成長と共に配当による収入を得たり、株価上昇によって資産を増やしたりが可能です。

「円安・ドル高」が続く中、世界的な見地から見ると、日本国内の企業に投資をするメリットが希薄化しています。少子高齢化問題を中心とした、社会問題を抱えている国の企業よりも、世界規模で成長して行く企業を見極め投資をした方が。「資産を増やす」という目的・基準において、最もその目的を果たすことにつながるのでは無いでしょうか？

今の時代の投資の活動は、ワールドワイドな視点を持ち、無数存在する企業の中から、最も成長企業としての条件を満たしている企業だけを厳選して投資をする。その意味と価値は高いですし、同時に日本から一歩も外に出ずとも、日本国内にいたまま、日本の大手証券会社を通して可能なのです。大手証券会社を通した投資の活動であれば。大切な資産は守られ、安心・安全です。

まずは最低限、投資をした資金が騙されて消滅したりなどの、詐欺案件である可能性はありません。世界中の中から厳選された企業の株式を取得する。安心・安全な大手の証券会社の口座を通して、確かな方法で、長期視点で確実に資金を増やして行く。5年、10年、20年と年月の経過と共に、資産増を図ることができるのです。

なぜ「米国企業」への投資なのか？

「北の株式投資大学」では、2023年現時点において、米国のニューヨーク証券取引所に上場している企業に長期視点で投資をする方法を教えています。「米国株投資法」。その理由は、今日時点において、米国企業が世界経済の成長に最も大きな影響を与えているからです。2023年5月末時点の、世界の企業の時価総額合計は約102.5兆ドルでした。（前年末比＋5.0兆ドル、＋5.1％）

その内、米国の企業の時価総額合計は、44.5兆ドルで、全体の43.4％を占めます。参考までに同時期の日本企業の時価総額合計は、5.7兆ドルで5.6％でした。世界の株式時価総額ランキングの上位は、その大多数が米国企業によって占拠されています。Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoft、「GAFAM」と呼ばれる米国の有名企業は、世界各国に事業を展開しています。米国企業に投資をすることは、世界に投資をすることと、イコールになっている言っても過言ではありません。

例えば、米国を中心に世界、そして日本でも展開している企業。Amazonの売上高は、2013年〜2020年の間に5.5倍（約41兆円）に成長しています。一方で、同期間、日本企業は規模も小さくLINE5.1倍、ヤフー2.7倍、楽天2.6倍、ソニー1.1倍と。規模の面から見ても、成長の面から見ても、共に見劣りしています。※総務省調べ「情報通信分野の現状と課題」より

「好き・嫌い」の判断基準で、「日本株がダメ」「米国株がヨイ」と言っているわけではなく。世界経済の成長から完全に逆算された視点で、「米国企業の株式」への投資の活動に集約されているのです。米国株式市場は、自国である米国経済の活性化や人口増加、GDPの増加に合わせながらも。世界の人口増加、GDPの増加の恩恵を直接受けながら、今後もさらに成長し続けることが想定できます。そんな米国株式市場の成長の波に上手に乗ることができれば。各々の資産を、より速く、確実に、より大きく成長させることができるのです。

2024年「新NISA」神改正で再降臨

「家計の資産を貯蓄から投資へと積極的に振り向け、資産所得倍増につなげるため、NISAの抜本的に強化するための税制上の措置を講ずる。」として、「NISA」を改正する閣議決定がなされ、令和4年12月23日に公表されました。

「NISA」改定・5つのポイント
（1）旧NISAと併用可能
（2）非課税投資枠1,800万円
（3）年間360万（最速5年）で枠を使う
（4）非課税期間は永久
（5）売却で非課税枠が復活

「NISA」は日本の野村證券、大和証券、日興証券、楽天証券、SBI証券など大手の証券会社で株式・投資信託を中心とした証券会社を通して行う資産運用が非課税でできる制度です。元々ありとあらゆる所得・資産を高める手段の中でも、税率20％と低い株式投資が、条件内ならば恒久的に税率0％ということなのです。非課税投資枠は1,800万円／1人当り夫婦2人なら3,600万円です。

この投資枠の範囲内でなら、株式・投資信託でどれだけ資金を増やしたとしても。利益にかかる税率は0％。仮に1,800万円分投資したものが、10年後、20年後・・・1億円を超えてしまった場合でも、取得価格1,800万円の範囲内なので、利益に対する税率0％なのです。非課税期間も「恒久」で、現状無期限ということなので。長期視点での米国株投資にこの制度を活用しない手はありません。ただし、

・つみたて投資枠
・成長投資枠（上限1,200万円）

の2種類があり。「米国株」に投資する場合は、「成長投資枠」しか使えませんので、非課税枠内での「米国株」購入は、最大1,200万円。夫婦なら2倍の2,400万円までということになります。残りの600万分の枠も使い切りたい場合は、「NISA対象ファンド」の中から選択することになりますが。「NISA」による非課税投資枠を全て使い切るためには、

・つみたて投資枠：NISA対象ファンド
・成長投資枠：米国株

大きく2種類の投資で成功させる必要があります。「北の株式投資大学」では、対象ファンド、米国株、両方に対して根拠と共に活用方法をお伝えできますので。2024年からはじまる「新・NISA」の非課税投資枠を最大限に活用して、資産増を図って頂くための戦略術も伝授して行きます。

「北の株式投資大学」で推奨していない投資法

「〜勝とうとする前に、負けることをしない〜」次の「投資法」は、「北の株式投資大学」では一切推奨していません。

• 不動産：不動産の本質は投資ではなく「事業」である。「物販ビジネス」などの上位に位置する事業である。
• 保険系案件：他人任せの資金運用は推奨できないし、最初から多額の手数料が引かれてマイナススタートの運用。
• 暗号通貨：投資した瞬間に「ブロックチェーン」に記録できるシステムは現状整っていない。なぜ上がるのか？下がるのか？根拠がない。
• FX：証券会社に不正が多い。なぜ上がるのか？下がるのか？根拠が無い。他
• 私募案件：銀行口座と大手証券口座以外に預けたお金はすべて溶ける。
• ツール活用の株式売買：ツールなどを利用した株式の売買などは一切推奨していないチャート、四季報、PERなど過去の事象を元にした株式投資法も同様。

「北の株式投資大学」で学習できること

「北の株式投資大学」で推奨する投資法は、野村證券、大和証券、日興証券、楽天証券、SBI証券などの大手証券会社を通して購入できる株と投資信託の売買方法です。「聴いただけの「株の銘柄」に投資をする・・・」というように何も考えずに投資するのではなく、「株式大富豪」直伝の、「立体考察法」を武器に、受講生たちが自らの意志と力で、株の銘柄を選定し、投資できるようになることを目的としています。

育めるのは、株式投資で負けずに勝ち続けるための「投資脳」そのものです。東京中枢からの特別な情報。大手証券会社からの特別な情報。億単位で売買をしている株式投資家たちとのネットワーク。メンターである、「株式大富豪」が25年以上の歳月を費やし培って来られた、特別な「情報ネットワーク」もフルに導入しています。

これによって、インターネットや書籍で出回っているような、根拠の無い情報を元に企業の判断をするのではなく。根幹・大元の確かな情報を元に「立体考察法」を経て、投資対象となり得る「成長株」を選定できるようになっています。初期の段階においては、見本として毎月一社ずつ情報開示している、対象企業の「企業研究」を聞き流すだけでも。脳が「投資脳」へと書き換わって行くのを実感できると思います。

同時に、毎月一度、「無敗の株式投資法」の根拠たる部分「考え方」と「設計図」を、「株式投資脳」育成カリキュラムとして、講義開催していますので。

・毎月一度の「企業研究」
・毎月一度の「株式投資脳」育成カリキュラム

毎月2種類の講義を受講することで、根幹と枝葉、両方の側面から「株式投資脳」を育むことが可能なのです。

「北の株式投資大学」から学生への約束事

「北の株式投資大学」では学生に対して、コミュニティ運営側にコミッションが発生するような「投資案件」の勧誘行為などは一切行っていませんし。外部企業からの「アフィリエイト」や「紹介コミッション」などのお誘いも一切受け付けていません。

「株式投資」の代行業なども一切行っていません。野村證券、大和証券、日興証券、楽天証券、SBI証券など、名前を挙げている各証券会社から紹介コミッションをもらっているわけでもありません。「北の株式投資大学」の運営費は、学生の学費（月謝制）のみでまかなわれています。

巷の投資系コミュニティや会員制投資倶楽部などの類では、入会者への「投資案件」の勧誘目的で運営されているものが多いです。「北の株式投資大学」では「投資案件」等の勧誘行為を一切行っていないので、受講生たちが安心して学べる環境です。

あくまでも、大手証券会社の口座を通して、王道的に「株式投資」で勝ち続けるための具体的な方法を伝授しています。今から学習すれば、2024年からスタートする、1人当り1,800万分の非課税投資枠「新NISA」に間に合います。確かな実績のある、本物の「株式投資法」を学んで、資産上昇を図りましょう！

詳細は「北の株式投資大学」の説明会を兼ねたセミナーから
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