子どもたちが「英語社内公用語化」の新世界で生き残れますか？

「英語社内公用語化」が進む日本社会

将来、グローバル社会へ飛び出し、有能な外国人たちに対等に渡り合える子どもたちを、僕たち両親はどのように敎育して行けば良いのでしょうか？日本でも多くの企業で、グローバル化や「英語社内公用語化」が進んでいます。世界的な流れの中で、グローバル化が進み。日本の企業各社も国際競争の中に、身を置かざるを得なくなって来ました。

「英語社内公用語化」が東証一部上場企業を中心にはじまったのは2010年頃のこと。楽天やユニクロが、「英語社内公用語化」を発表したことを皮切りに、後に続く企業が続出して来ました。有名どころの企業だと、楽天は既に新入社員の入社条件にTOEIC800点以上が基準になっているのを始め。ファーストリテイリングでは社内公用語に英語を使用しています。

ソフトバンクでは、TOEIC900点以上のスコアを取った従業員に100万円の報奨金を支給。全日本空輸（ANA）では、従業員に対してTOEICの目標スコアの設定を行っています。日産自動車では、カルロス・ゴーンをCEOとして迎えて以来、社内の経営会議や資料の英語化が進んでいます。シャープでも既に社内公用語として英語を導入。

他にも、アサヒビール、日本板硝子、武田薬品、日立製作所、野村ホールディングス、三井住友銀行、三井不動産、伊藤忠、資生堂、ホンダ、サイバーエージェント、大和ハウス工業、パナソニック、双日、オリンパス、メルカリ、トヨタ、クボタ、日本電気、三菱商事、日本電産、フジテック、ブリヂストン、スミダコーポレーション、堀場製作所、サントリー、ソニー、キャノン・・・etc.と名だたる大企業が、「英語社内公用語化」を既に導入していたり、「英語社内公用語化」に向けて動きをみせています。

どちらにしても、大学卒の新卒社員に対しては、当たり前のように、「ベラベラ英語力」を条件に入れてきています。僕たちの時代の就職活動では、英語を喋れば「武器」になる時代でしたが。今日時点においては、東証一部上場企業の就職内定を目指す学生さんたちにとって。「英語べらべら」は当たり前のことであり。もはや、「武器」としてみなされません。こうした世の中で、どのように子どもたちを育てるのか？両親としても、予め考えておかなければならない部分です。

生粋の日本人魂を捨て去った孔明

僕の場合、新卒で東証一部上場企業に就職したばかりの頃は。英語が全くしゃべれませんでした。それどころか、社内で強制的に受けさせられたTOEICでは「265点」。同期入社の中ではダントツのビリッけつでした。当時は、生粋の日本生まれ、日本育ちの日本男児と自分で思い込んでいたので。英語の必要性を全く感じていませんでした。海外旅行でさえ、自主的に行くなどということは一切ありませんでした。

けれども、日本国内営業を4年経験した後。入社5年目から、社内での人事異動で、突然、海外に転勤することになりました。「な、ないすとみーとゆー」ガクガク震えながら、挨拶をするのが精一杯の状況でしたが。ようやく人生の中ではじめて英語を勉強する気になったのです。その後、気合と根性を発動して、たったの2ヶ月半で、英語で1人で商談できるようになりました。

社内会議も全て「英語」、社内文章も全て「英語」、社外の客様との商談も全て「英語」。「英語社内公用語化」の世界に、身を置けたことも、英語習得スピードの早さに影響を与えていたわけですが。「英語ぺらぺら」になれたことで。香港、マカオ、中国本土、台湾、タイ、フィリピン、シンガポール、マレーシア、オーストラリア、ベトナム、インド、ロシア・・・と様々な国と地域のビジネスマンたちとも商談ができるようになると共に。

「英語がしゃべれるだけで、こんなに世界が広がるんだ・・・・」改めて感動すると共に、一度、「英語でぺらぺら商談」できるようになった後は。手のひらをクルリと返したように、「英語しゃべれないと生き残れないよ・・・」側の方に魂を売っぱらってしまいました。その後も中国本土の商談を行っていたことにより、調子にのって「中国語」まで習得するに至りました。

実は、たった一つでも、日本語以外の語学を習得することができると。2つ目以降は、要領が分かっているので、それほど習得難易度が高くは無いのです。結局この海外駐在員がキッカケで、生粋の日本人魂を売りさり今なお、海外中心に生活をするに至ります。そんな過去を持つ僕だからこそ、周りの方々以上に、「これからの時代、英語ベラベラじゃないとやばいよ！」力強く語れるのです。

高年収の日本人のお仕事がなくなる時代

約20年近く、海外を中心に住んでいると改めて見えてくるものがあります。それは・・・「これから先の時代、日本国内にこもってるだけだとやべーっしょ！（横浜弁）」ということです。具体的に言えば、生きるための糧を稼ぐ、お仕事・・・という面で見た時。「日本国内だけ・・・」では、高年収を獲得できるチャンスがどんどん無くなっていく。それは、自営業者としても、サラリーマンとしてもどちらにも共通して言えることです。

大企業に勤務している、サラリーマンの環境変化は非常に分かりやすいと思います。今こうしている間にも、続々と「グローバル化」に向けて方向転換しようという動きが各社で見られます。僕がサラリーマンをしていた、1999年〜2011年までも、「グローバル化」は掲げられていたのですが。

• 「英語社内公用語化」に変えたり
• 英語ベラベラ学生以外は就職内定取れなかったり

「目指せグローバル化！」と単なる口だけで唱えるだけではなく、まずは企業を形作る人材という部分から、具体的なアクションが開始されている状況です。ちなみに、企業の経営陣側から見た時、「英語社内公用語化」すること含めた「グローバル化」の先に目指している本当の目的は。「英語ベラベラ日本人」を採用するためのものではありません。

「世界中から優秀な人材を雇用したい！」ことが主な目的であり、企業側にとっての最大のメリットです。従来のような、日本語が社内公用語では、大多数の生粋の日本人と、超極々稀に存在している日本語ベラベラの外国人を採用するしかありませんでしたが。現実問題として、「日本語ベラベラの外国人」を探したところで、単に「日本語」を喋れる外国人はいるのですが、お仕事という面で、有能な人材が中々見つかりません。

世界で活躍できる有能な外国人が日本語ベラベラ喋れるというのは、イコールになりません。ところが、「英語社内公用語化」になれば、沢山の有能な人材がすぐに見つかるようになります。実際も僕も、海外支社勤務時代に、外国人の採用活動を沢山行いましたが、「英語社内公用語化」であると、ものすごく沢山、簡単に有能な人材が見つかってしまうのです。

• 英語を話せる人の数：13億5,000万人
• 日本語を話せる人の数：1億2,600万人

10.6倍の人たちの中から、有能な外国人を発掘できるのですから、パイが違いすぎる。だから、将来的に、「英語社内公用語化」の世の中では、日本人の日本国内の雇用は、守られなくなるということを意味しているのです。こういう時代が本格的に訪れる中で、果たして子どもたちは、高年収のお仕事を確保できるのでしょうか？◯本当の「グローバル化」で勝てる子どもたち僕は世界を見て知りました。英語圏には今こうしている間にも続々と有能な方々が誕生しています。

世界では教育水準も日本以上に高く偏差値の高い大学と、有能な人材がイコールになっている大学が、東大の上にも沢山あります。今までは、「有能だけど、　日本語が話せるわけではない」ということから。彼らが日本国内市場に入って日本企業に採用されるわけではありませんでしたが。一度、上場企業を中心に、「英語社内公用語化」が当たり前になった時。軽く大多数の日本人を超える才能を発揮できる有能な外国人が続々と雇用されると思います。

日本国内の少子高齢化。もはや、日本企業も、日本国内市場だけを相手に出来る余裕はなくなってしまっている。すると、「どれだけ外国人が有能でも、日本の文化を知ってないとダメだよね〜」なんてお話は一切通用しなくなってしまうのです。、これからの時代を生きる子どもたちに求められることは。英検、TOEIC、TOFULなどで数字化できるような「英語力」を持っているだけではお話にならず。「英語ベラベラ」は特別なことではなく普通でありながらも。有能な外国人を凌駕する有能さをお仕事というフィールドで発揮できる必要があります。

そんな中で、僕たち子どもたちを持つ両親としては、どのような敎育を、施す必要があるのか？この答えに当たる明確な敎育方針が無いと、子どもたちが将来、日本の偏差値の高い有名大学を卒業できたとしても。高年収のお仕事に、就くことができなかった・・・。ということが発生するのは容易に想像できるのではないでしょうか？

僕たちが子供時代を過ごした昭和、平成の延長上にある「教育論」はもう役に立ちません。これからは、令和の時代に通用する、本当の意味での「グローバル化」で世界の有能な方々と、真っ向から闘い続ける「競争力」を持つ。全く新しい教育論に基づいたコミュニティに属して、早期の内から、想定と準備を繰り返し、対策を練っていくことは、意味と価値のあることです。当然ながら学歴は取って行きますが、単なる学歴至上主義で終わらない子どもの敎育を真剣に考える両親限定のコミュニティに所属することで、共に将来世界で活躍できる子どもたちを敎育していきましょう！

『LINE@コミュニティ・ワンチーム』 https://p.kitasociety.com/line