「グローバル・スタンダード」で活躍できる子どもたちの育成

欧米を中心とした、「世界の子どもの育児・教育」の実態を知ると、なぜ日本がここ30年間負け続けてしまっているのか？良く分かります。2022年9月末の世界の株式時価総額は90.3兆ドル。そのうち米国が39.6兆ドルで43.8%（約6,000兆円）。日本は4.8兆ドルで5.3%（約724兆円）。

1989年、一度は世界最大級の経済大国に成り上がることができた日本。なんと、世界の時価総額ランキングの上位20社の内、14社が日本企業だったのです。けれども、それからたったの33年後の2022年。世界の時価総額ランキングトップ10からは、1津残らず消滅。日本企業は、ようやくトヨタが38位（2,113億ドル）にランクインしているだけです。

この敗因の大きいところに「育児・教育」の方法が挙げられると思います。例えば、日本で世間一般的に言われている、「常識的」な子どもの育児・教育方法に基づき取り組んでしまうと。世界的に見た時の「競争力」が大きく欠落している大人になってしまいます。

今から10年後、20年後・・・子どもたちが社会人として活躍する時代には、本当の意味での「グローバル・スタンダード」が求められることは、容易に想定できることですが。いつまでも、親子ともに「井の中の蛙大海を知らず」という状態では。教育水準が進んでいる欧米にさらに差をつけられてしまうのは当然のこと。

東南アジア諸国の方々にも、アッサリと負けてしまう状態に陥ってしまうかもしれません。つまり、このままでは、人材という部分で考えた場合、日本人は、日本国内でしか通用しない状態に陥ってしまうかもしれないということ。すると、グローバル・スタンダードで考えた場合、年収も、生活水準もますます落ち込んでしまうかもしれないことを意味します。

僕には、日本全体を変える力はありませんが。こうした状況から、せめて仲間たちだけでも脱してもらうべく。次世代を担う子どもたちが、「グローバル・スタンダード」で「競争力」を持った状態へと成長してもらう活動。それが、0歳〜18歳の英才教育コミュニティ『ワンチーム』の活動目的の一つでもあるのです。

常に職業から逆算する欧米の教育

「狙ったものを確実に手に入れる」そのためには、しっかりとした目標設定と設計図作りが不可欠です。将来的にどんな仕事をして、どんな生活を送れるかということも左右します。にも関わらず、日本の学校教育には、この大事部分が欠如している場合が多いです。

例えば、「育児・教育」の先進国とも言える欧米では、小学校低学年や、場合によっては幼稚園の頃から、就きたい職業から逆算して将来のことを考えるということを子どもたちに教え込んでいます。子どもたちが「物理学者になりたい」「プロのサッカー選手になりたい」という話をし始めたら、「その職業の給料はだいたいどれくらいなのか」「その給料でどんな生活ができるのか」「実際にその職業に就くには何をする必要があって、どれくらい大変なのか」といったことを、彼らが理解できるように少しずつ伝えていきます。

だからこそ、欧米では、子どもたちは早ければもう小学一年生くらいから、例えば自分にはプロのサッカー選手になる実力があるのかといった、自らの目標の実現の可能性を客観的に見ることができるようになっています。どの職業に就けば、どれくらいの確率でどれくらいの給料が貰えて、そのためには今何をする必要があるのかということを、欧米にいる子どもたちは論理的に考えることができるのです。

日本で生きる僕たちが、子どもたちを幸せにするために必要なのも、こうした考え方を子どもたちの中に根付かせる必要があると思います。日本では、教育課程において、将来就きたい職業から今自分のやるべき勉強や取り組みを考えるということをほとんどしないため、多くの子どもたちは、自らの目標がどこにあるのかもわからず、いわば、水平線ばかりが続く大海原の中で、ただ浮き輪を抱いて波の立つがままに漂っている状態です。

これでは、一体いつになったら自分の行きたい島に辿り着くことができるのか、島にたどり着いたとして、そこは本当に自分が理想としている場所なのかも、全くわからないままでしょう。もしかしたら、辿り着いた場所が、とんでもない独裁国家であるかもしれません。

逆に、子どもたちが早いうちから目標にする職業を定めて、それを達成するための道筋を逆算できるようになれば、例えば「大きな会社の社長になる」といった一見難しそうな夢も全く実現不可能ではありません。むしろ、しっかりとした目標設定や設計図作りをできる人は日本では少数派なので、実現の可能性は大きいといっても過言ではないでしょう。

アメリカでイノベーションが起きやすいわけ

日本の最高学府といえば東京大学です。そのため、ここに集まる学生は、日本の中でもトップクラスの頭脳を持っていると思われています。ところが、冷静になって見てみると、東大に入った人の平均年収は約730万円とそれほど高いわけではなく、この数字からも分かる通り、成功者と言われるような素晴らしい経営者になれる人も限られています。

一方で、アメリカのスタンフォードやハーバードといった超有名大学に通う学生たちに目を移してみると、東大生とはこの点で大きく差がついていることがわかります。まず、ハーバードやスタンフォードに通う学生たちの中でもさらにトップクラスの成績を誇る人たちが目指すのはどこかといえば、GoogleやAmazonといった大企業ではありません。彼らのほとんどは自ら会社を興すことを目指し、在学中から起業する人も少なくありません。

事実、会社への就職という道は、彼らにとっては起業ができない、もしくは起業に失敗したから選ぶというものになっているようです。そのため、アメリカでは大きな成功を掴む素晴らしい経営者が数多く輩出されています。評価額が10億ドルを超える未上場のスタートアップ企業であるユニコーン企業の数も、2022年3月の時点で500社を超えており、アメリカという国がいかに優れた経営者を生み出すのに長けているかということを物語っています。（日本は同時期に10社）

なぜそのような大きな違いが出てくるかといえば、これはやはり「育児・教育方法」が根本から違うからということになります。そしてその違いの最たるものは、大学での人選の方法、つまり大学受験です。一般にアメリカの大学の選考は二段階になっています。その一つ目は、SATという日本で言うところの共通試験です。

ここでは、好き嫌いにかかわらず、大学進学を目指すのであれば、ほぼ全ての科目を受験することになります。つまり、この試験に関する勉強は、「したい、したくない」は関係なく、「やらなければいけないこと」であり、社会人でいうところの仕事と同じものというわけです。その「やらなければいけないこと」にどれだけのエネルギーをかけてきたかということを、アメリカでは大学選考の第一段階で尋ねられるのです。

この試験、ハーバードレベルの大学なら、合格者の75%くらいまでが満点をとってくるといいます。そのほかの有名大学でも、おおよそ上位30%くらいは満点のようです。このように、アメリカでは日本以上に多くの学生が高いレベルで「やらなければいけないこと」をしっかりとやってきたということを証明してくるのです。

この第一段階の選考が終わると、第二段階に移ります。そこではようやく、自分の好きなことについて問われてきます。具体的には、自分のことを知ってもらったり大学に入りたいという熱意を伝えたりするためのエッセーや面接が必要になってきます。この場で、例えば物理学が好きなのであれば、なぜそれが好きで、毎日どんな資料をどれだけ読んできたのか、そして将来的には物理の知識を用いて何がしたいのかといったことを述べてくことになります。

アメリカで行われる大学の選考試験はこれだけです。この二つの段階で「やらなければいけないこと」をしっかりやってきたか、そして「やりたいこと」や「好きなこと」にどれだけ熱中して取り組んできたかということを、高いレベルで示す必要があるのです。そのため、学生たちは大学を、「この教授からこれを学びたい」といったような基準では選びません。

むしろ、「こういうことをして世の中を変えていく」とか、「こういうチェンジメーカーになりたい」といった自らの願望が主体になって大学を選んでいきます。だからこそ、アメリカでは、在学中の起業率がとても高くなってくるのです。では、こうした教育方法は、アメリカだけが特別で、日本では無理なことでしょうか？いいえ、そうではありません。SATのような第一段階に当たる「やらなければならないこと」は、日本の共通試験とほぼ同じなので、これで高得点を取ることを目指せば構わないでしょう。

そして第二段階に当たる「自分の好きなことの証明」は、子どもたち自身の熱中できることを応援し、それに合わせた学校に通えばいいのです。日本の教育環境は必ずしも恵まれているとはいえないかもしれません。しかし、大富豪一族、マスターヒロさん直伝の「0歳〜18歳の英才教育論」の場合、日本国内の「常識」に基づくものではなく、「グローバル・スタンダード」でも通用する「競争力」を育めるもの。これを理解できれば、欧米を中心とした、海外の「育児・教育」先進国が、どのような教育を促しているのか？見えてくるものがあります。

マスターヒロさん直伝の「育児・教育方法」の中に、これから僕たち日本人が、「グローバル・スタンダード」で活躍でき得るヒミツが凝縮されています。真剣に取り組む意味と価値のある教育方法であることが分かります。