40代サラリーマンが不安と悩みを抱えている本当の理由とは?
- 2022.03.21
- 2022.03.21
40代サラリーマンの抱えている不安や悩みには共通項があります。ある意味皆さんこれから先どのようなミライが自分に訪れるのか?本当は自分でよくよく分かっているとも言えます。病気を抱えた状態を放置していたら確実にダメになるように。抱えている将来の不安や悩みをそのままにしてしまったら、確実に不安と悩みがそのまま叶ってしまうミライしか待ち受けていません。今一度「問題」として向かい合い、まだ心身共に元気な内に真剣に対策を講じることが求められると思います。
目次
高度成長期の「サラリーマン神話」
「昭和の時代」のサラリーマンには。戦後の高度成長期、重厚長大産業を中心に右肩上がりの発展を遂げる中で。世界の時価総額ランキングトップ50の大多数を日本企業が占めてしまうほどに世界一の経済大国に成り上がる、という環境を背景に、
- 右肩上がりの出世・昇進
- 終身雇用&退職金
- 年金制度
と、大きく3つの恩恵を中心とした手厚い処遇を受けられる状態になっていました。毎日の残業に休日出勤。会社に忠誠を誓って真剣かつ我武者羅にサラリーマンとして就労し続けるだけで。会社はドンドン成長して、部署や関連会社も増えて行くことから。年功序列的に、管理職に就ける。サラリーマンにとって、大きな昇給は、職位の昇進にあるのですから。当然、給与収入も右肩上がりになるわけです。有能かつ忠誠心の高い人財を確保するために、60歳までの終身雇用を謳い文句にしていた企業も沢山ありましたし。退職金も、3,000万台が当たり前でした。
22歳で就職して、60歳までの38年間勤め上げた後は。夫婦2人で毎月20万以上の公的年金を受給できる。退職金+年金で、安心安定の豊かな老後リタイアメント生活を謳歌できる。サラリーマンとして頑張り通すモチベーションになっていたわけです。これを、「サラリーマン神話」と呼んでいました。大企業のサラリーマンであり続けるこそが、ある種の「成功法則」のようなものだったのです。
ところが、1989年12月29日に日経平均株価3万8,915円87銭を記録したのを最後に。バブル崩壊によって、ド底に落ちてから、約30年間も回復できない状況に陥りました。その間、世界時価総額ランキングから、日本企業が次々と消え去り。今日では、トヨタ一社だけが、ランクインしている状態になってしまいました。これによって、「サラリーマン神話」も崩壊。
- 右肩上がりの出世・昇進
- 終身雇用&退職金
- 年金制度
・・・3つそれぞれが、昭和と比べると劣悪な条件に陥ってしまったのです。
老後破綻に怯える令和のサラリーマン
大手企業に就労し続けていれば、右肩上がりになるわけではない。極々一部、少数の企業を除いて、企業は拡大するどころか、縮小傾向に転じました。管理職の席の数が増えずに減少していけば、出世競争も熾烈を極めます。管理職も必然的に量よりも質を求められるようになった結果。年功序列も崩壊。若くても有能な厳選された社員だけが管理職に就けるという状態になりました。逆に言うと、大多数の年数だけを重ねている無能な社員にとって、出世とは無縁になったわけです。
職位が上がらないサラリーマンは、昇給もほとんどありませんので。結果として、出世が止まった大多数のサラリーマンの給与収入は上がらなくなってしまいました。企業側にとっても、有能な管理職は、外部から引き抜いてでも欲しい。ヘッドハンティングという仕組みも台頭して来たことにより。終身雇用を謳い文句にする必要性が薄れてきました。
役職定年も、毎年のように早期化して行き今では54歳も普通になって来ました。一方で、就労しているサラリーマンも、有能な方ほど高年収の他企業から引っ張りだこな状態。「転職」が当たり前になったこともあり。自ずと、60歳まで勤め上げる退職金制度の意味と価値も薄れてきました。退職金制度の条件を大幅に下る企業が大多数。実際今日時点において、「退職金3,000万」と言われていた時代と比べて。平均で1,000万以上も下がっている状態です。退職金制度そのものを廃止する企業も年々増加しています。今ではなんと、20%もの企業が、退職金制度を廃止してしまいました。
労働人口が減少し、老後のリタイアメント人口が増加したことで、公的年金の条件も年を追うごとに改悪してきました。毎年の負担額が増加する一方で、平成12年の法律改正で、厚生年金の至急開始年齢が、それまでの60歳から65歳に引き上げることになりました。最近では、「繰り下げ請求」というものも、活用する人たちが増えてきました。これは、受給額が増加するのをメリットに、受け取り開始年数を65歳から、最大70歳までに遅らせることです。
60代になっても、年金がもらえない時代。今はまだ「繰り下げ」は選択性ですが。今後再び法律改正などで、全員が受給開始70歳時代が到来するかもしれません。
「サラリーマン神話の崩壊」
- 右肩上がりの出世・昇進の崩壊
- 終身雇用&退職金の崩壊
- 年金制度の崩壊
何も想定と準備をしていない40代サラリーマンにとって、かなり厳し老後が訪れることは、本来誰しもが容易に理解できることなのです。
できる限り早期に「自営で年収500万」達成
40代サラリーマンというのは、サラリーマンとしての勝敗が明確についてしまってる状態です。自分が、「出生街道」を歩めているのか?歩めていないのか?流石に40代でこれが自分で分からないという方はまずいないと思います。サラリーマンとしてのお給料は、昇進によって職位が上がることでのみ大きく上がるので。仮に、「出世街道」を歩めていないのだとしたら、40代以降リストラされずにサラリーマンを継続できたとしても、大きな上振れはない。
あるとしたらリストラによって、下がるだけ。つまり、お給料という面では、自ずとサラリーマンとしての「最大生涯収入」が容易に算出できてしまうとも言えます。一方で、55歳でサラリーマンからリタイアするのか?60歳でサラリーマンからリタイアするのか?これは勤務している企業によって異なる部分ですが。
サラリーマンからリタイアした後で、自分が老後を「裕福」とまでは行かなくとも「人並み以上」に過ごそうとする場合。夫婦2人で、年間支出500万は見ておく必要があります。極貧生活に甘んじれば年間250万ほどで済むかもしれませんが。老後にそれは流石に厳しいですよね。つまり、年間500万の支出を、当てにならない退職金と年金にあやふやな夢や希望的なものを抱き続けている状態そのものが、今自分が日常的に抱えている将来への不安や悩みの正体とも言えるわけです。
また、かつてサラリーマンを12年続けて来て、その上で自営業者になった両方の気持ちを知る僕からすると。サラリーマンの最大のデメリットは、22歳で社会人になって60歳までの38年間。企業の中の一部の部品としての活躍しかしていない状態が続きますので。どれだけ有能で、活躍できたサラリーマンだからと言って、「起業・独立」して、自営業者になったら活躍できるとは限らないということです。
なぜなら、自営業者は、会社経営、ビジネス、銀行融資、人材・・・サラリーマンよりも多くのことに気を使いながら、自力で年収を獲得している状態。例え中小企業の社長でも、求められる必要パーツは多岐に渡る。サラリーマンでしか活躍の経験が無い方が。ポンと外に放り出された後、自営業者でも活躍できるなどという幻想は抱かない方が良いわけです。
さらには、僕たちは40代の今よりも、50代、60代・・・と年月を重ねるだけでも、今よりも心身が堅牢性が上昇するということは絶対に無い状態。今日よりも明日、今年よりも来年、確実に心身の堅牢性は弱体化することだけは決まっているのです。40代の今と同じようなバイタリティやモチベーションが維持継続できるとは思わない方が良いわけです。
以上のことをすべて合算させて想定すると・・・。40代サラリーマンが、将来への不安や悩みを払拭させるためには。心身の堅牢性があるできる限り早期の内に、自分で「起業」したビジネスから、まずは「年収500万」以上を、自力で稼げる状態を先に手に入れておくということが、「答え」として導き出されるわけです。
「お金持ちになりたい!」と大きな夢や希望を抱くより先に。まずは「自営で年収500万以上」を着実にクリアしておいた方が、将来への不安と悩みの払拭と同時に安心感の確保に、確実につながると言えます。サラリーマンが、国や企業に将来の安定・安心を求める時代はすでに過去のものとなりました。まずは「自営で年収500万以上」これを早期の内にクリアすることに全力を尽くしてみてはいかがでしょうか?そのための具体的な方法は、すべてあります。後は、やるか?やらないか?ただそれだけなのです。
追伸・・・
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