「株式投資」が日本を将来起こり得る滅亡の危機から救う

  • 2023.01.30
  • 2023.01.30

将来、起こり得るミライは、既に起こったこと。そう捉えて、一切先延ばしすることなく今すぐ対策を講じることが必要だと思います。そういう意味では、僕たち日本人にとって、起こり得るミライは既に明確に言語化できる形で誰しもが挙げることができる状態であり。そのために必要な想定と具体的な対策は、全てに優先して真っ先に取り組むことが求められるのでは無いでしょうか?

たとえ起こり得るのが僕たちの死後のことだったとしても、ミライの子孫末裔たちのためにすぐに問題解決しないのはありえないこととも言えます。最も確実に起こり得こると確定しているミライは。少子高齢化問題。総務省の統計に基づくと、日本の総人口は2050年に1億を切って、9,515万人まで激減してしまうとのこと。

僕たちが昇天した後になると思いますが、2100年には、3,770万人〜4,770万人まで激変するとのことです。このままのペースで行けば、西暦3000年には、日本人が日本からいなくなってしまう・・・という計算になるようです。ここから派生する形で、

・年金問題
・老後の資金2,000万問題
・50代から年収が3段階下がる問題

・・・という形で様々な問題が起こることも具体的な数的データと共に、容易に想定できるわけです。このような起こり得るミライに関して、どう考え、取り組むのか?自分が生きている間の問題解決だけを考えるのか?自分の子供たちから始まる子孫の問題解決まで考えるのか?滅亡の危機を迎える1,000年後の問題解決まで考えるのか?どこまで「自分のこと」として当事者意識を持って考え取り組むのか?

ここは各々の判断で選択することであり、第三者から強制・強要されるものではありませんが。どちらにしても、自分が実現できると思う範囲の中で、起こり得る問題は、既に起こったことだと捉える形で、先延ばしを繰り返すことなく、全てに優先させる形で、真剣に対策を講じること。これが、人生における勝敗を大きく分けてしまう部分ではないでしょうか?

「家族を持とう」と思わない若者が激増

一体どうしたら西暦3000年に訪れると予測されている日本人を滅亡の危機から救えるのか?たとえ、僕たちの死後のことだとしても、僕たちは既に、知って、認識してしまってることなのですから。問題解決しないのはありえません。2022年が終わりを迎えようとしていた時、これを一人静かに考えてみました。

厚生労働省が発表している「2021年人口統計」に基づくと。年間の出生数が、毎年のように激減して行く中で。とうとう、81万人になってしまいました。さらに、2022年は、年間出生数が初めて80万人を割って77万人になってしまったようです。

実は、当初総務省が予測していた減少数よりも大幅に割り込んでしまっていることもあり。日本人滅亡カウントダウンが、1000年も持たず、もっともっと早まることになるかもしれません。当然ながら、日本人の消滅まで待つこと無く、人口減少の加速は、5年後、10年後、20年後・・・という直近であったとしても、必然的に派生する様々な問題が、次から次へと現実として表面化してしまうことになります。

ここに、新たなる問題。日本の各企業の「Society5.0・超デジタル社会」シフトへの乗り遅れが。日本経済全体への致命傷となり、ありとあらゆる業種業態で、まるでオセロの最終局面のように、次から次へとめくられてしまう。それが、さらなる日本経済の衰退へと繋がり。先々の見えない社会に夢や希望、目標を抱けなくなった若者たちは。

ますます、多額の資金が必要になるのが分かっている、家族を持とうなどという気など起こらないし。他の誰かや世の中のために貢献しようなどという考えなど出てくるはずもなく。さらに人口減少と経済衰退に拍車をかけて行くことになると思います。こうした、右肩下がりの社会では、ますます「貧すりゃ鈍する 鈍すりゃ瀕する」負のスパイラルの加速が、止まらなくなってしまうのはないでしょうか?

目指せ「金融大国日本」

日本が今抱えている人口減少から派生するありとあらゆる問題。その解決方法が、「株式投資」に集約されていると思うのです。例えば、2024年から新たにスタートする「新NISA」を活用できれば、日本人1人1,800万、家族4人で合計7,200万分も、収益に対して完全非課税で、「株式投資」に取り組めます。その際、日本人みんなが、「株式投資」を真剣に学び、本質を捉えた上で、「ワールドワイド」視点で成長して行く株に投資をする。

仮に日本企業が衰退したとしても。日本人が日本にいながら、「株式投資」による収益で、税率0%で利益を手に入れ。それを原資に、生きていくことができる。「株式市場」を通した競争に勝ち続けることで。結果として、僕たち日本人は就労も労働も躍起にならなかったとしても、稼ぎ続け、生き残り続けることができるのではないでしょうか?人間誰しもお金が儲かれば元気になれます。

さらに、先々も儲かり続けられることがわかっていれば、将来の安心・安全心の支えができ、懐に余裕ができれば、若者であっても、家族を養うこともできるようになれますし。「昭和」の高度成長期のあの頃のように、自ずと子孫を残そうとする欲も沸き起こってると思います。「経済大国日本」ではなく、「株式投資大国日本」として生まれ変わる。

さらに、日本国民に対する「新NISA枠」だけではなく。「日本移住の外国人投資ビザ」などを介して、日本に移住する「外国人投資家」たちへの「株式投資」の収益の税率を0%にするなどの、特別非課税制度を、他国よりも圧倒的に有利な条件で設定すれば。世界中の富裕層たちが、日本に集まってくると思います。

元々日本には、春夏秋冬「四季折々」、観光資源は、世界でも有数の素晴らしいものがあります。「金融先進国」と言える、香港やシンガポールなどのポジションを、ガッツリ日本で抑えてしまうことも、可能になるのではないでしょうか?日本の人口が激減しているとは言え、

・香港人口たったの741万人
・シンガポール人口たったの545万人

何をどう考えても、香港やシンガポールに、日本が負けるわけがありません。

「株式投資」が日本を滅亡の危機から救う

世界から富裕層が集い、日本でお金を使う。日本人も世界の「株式投資」で儲かったお金を日本でお金を使う。日本人のマンパワーが足りない場合は、まさに、香港やシンガポールで今行われているように。新興国を中心とした外国人労働者層も積極的に日本に移住させて、マンパワーとする。日本が「株式投資」における世界のハブになる。

そうすれば、昭和の高度成長期とは、全く違う形ではありますが。「株式投資」を通して、日本が「経済大国日本」から、「金融大国日本」に、生まれ変わることができるのではないでしょうか?僕たちみんなが「新NISA」を通して「株式投資」に、真剣かつ積極的に取り組み、勝ち続けることによって。このような日本の新しいミライのあり方が見えてくる部分だと思います。

ただし・・・これは、あまりにも壮大なことであり、僕一人が何かをできるわけではありません。さらには、米国や香港・シンガポールなどの、「金融先進国」と比較して、日本人は相対的に、「株式投資」で稼ぐためのインテリジェンス水準があまりにも乏しい。だから、大多数は「貯金」しか手段が思い浮かばない状態に陥っているのだと思うのです。

しかし、よくよく考えて下さい。日本人は個人として純金融資産1,554兆円を銀行の中に眠らせているのです。この金融資産が、世界の成長企業に牙を向けば、ものすごいことが起こると思うのです。「株式市場」を通して、日本人が世界の企業に影響を与える力を秘め持っているのです。世界における眠れる獅子、それこそが日本の個人の集合体なのです。

ただし、現時点では、「株式投資」のやり方が分からない勝ち方が分からない・・・という方々ばかりだと思います。だからこそ、金融資産を個人の銀行通帳の中で冬眠させたままの状態になっていると思うのです。

そこで、まずは、50年無敗の「北の物販大富豪一族」直伝の「株式投資法」を基礎から学ぶ。小さな金額からでも良いので、「練習ラウンド」のステージを経て、個人として、世界市場に向けた「株式投資」で、本格的に活動を開始する。「株式投資」で勝ち続け、元気になる両親世代の背中を次の世代の若者たちに見せる。

若者たちにも、日本人として生きるミライに、夢や希望、目標を抱き、目に炎が宿る。「金融大国日本」に向けた、本格的なムーブメントが起こり始めると思うのです。そのためには、まずは僕たち自身が、「株式投資」で勝ち続けられるようになる必要があります。「株式投資」が、「日本を滅亡の危機から」救う道へとつながる。

将来、起こり得るミライは、既に起こったことと捉えて、一切先延ばしすることなく今すぐ真剣に「株式投資」を学び、勇気を持って、意味と価値のある一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか?

2月5日(日)14時〜17時(約3時間)神改正「新NISA」爆誕記念「バトンタッチ大作戦」大富豪直伝の株式投資法(ZOOM生ライブ)→  https://ws.formzu.net/fgen/S24387863/
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